中米関税戦争が膠着する中、“案の定”中国周辺で「騒乱＝戦争」が起こりました。「印・パ戦争」です。きっかけとなった4/22の「テロ事件」が発生した時、“偶然にも”アメリカのバンス副大統領が印度訪問中でした。トランプやバンス副大統領はいち早く「私はまったく知らなかった。アメリカと関係はない・・・」と語っています。わざわざそう表明しなくてはならない“前科”と“世界の目”が如実に示されています。
きっかけとなった「テロ事件」の真相解明を頑なに拒否し、「パキスタン政府の仕業」と頑なに言い張り、“報復”する印度の姿勢が、さらに様々な憶測を呼んでいます。とは言え、印度は一撃でパキスタンを叩き伏せると考えていたようですが、事態は印度（或いはアメリカ？）の思惑とまったくかけ離れた方向に進んでいるようです。加えてこの紛争自体の深刻さを遙かに越えた“おまけ”を伴って・・・
8日、パキスタンの報道で、インドとの武力衝突でパキスタン軍が運用する中国製戦闘機「殲10C（J-10C）」がインド空軍の戦闘機５機（＋無人機1機）を撃墜したと発表しました。撃墜されたとするインド空軍機は、フランス製戦闘機「ラファール」3機、「ミグ29」型機1機、「スホイ型」機1機とされています。
さらに翌日には領空を侵犯したインドの無人機（イスラエル製ドローン）12機を撃墜したと発表しました。
紛争中に発表される「戦果」は往々にして“眉唾（まゆつば）”ものが多いので、しばらくは様子見をしていたのですが、アメリカ、フランス、イギリス等の軍事筋がこの事実をほぼ確認したのと、追撃された残骸に「ラファール」の型番まで確認できたこと、さらに印度側の空軍司令官の罷免や情報遮断処置等を考え合わせると、この情報の信憑性はほぼ確認できたと言えます。何より、中国の「J-10C」製造会社の株価が暴騰し（ストップ高）、逆に「ラファエル」を製造したフランス企業の株価が暴落していることからも推し量れます。
（＊因みに、フランスは印度に対し、今後の戦闘で「ラファエル」の出動を取りやめるよう申し入れたというニュースも伝わっています）
この事実（6対0の戦果）に、欧米西側の軍事筋に激震が走っています。これは「AI」分野における「ディープシーク」の登場に匹敵する衝撃と言えるでしょう。
１、「ラファール」は「中・米・ロ」のみが保有する第5世代の戦闘機を除き、第4世代戦闘機の“最高峰”と称されていました。価格もアメリカのF35より高額（＊1機2億ドル以上と言われる）で、俗に「第4.5世代」とも言われる最高位機種です。
方や、その最高位機種を3機まとめて撃墜した中国の「J-10C」は第4世代機の初期型で、つい先日テスト飛行を実施した第6世代の戦闘機を除いても、すでに服役している「J-16」「J-20」「J-35」等を下回る下位機種に過ぎず、既に主要な生産ラインからも離れ、一部ではこれら上位機種との代替がはじまっているほどです。因みに価格も「ラファール」の数分の一です。
２、今回の戦闘はおそらく空中戦の「教科書」にも載るであろう出来事です。第二次世界大戦後、こうした空中戦（ドッグファイト）の例は希です。特に第4世代戦闘機によるものはこれが初めてです。
欧米西側は中国の（先端）兵器に対して、常々「実戦経験が無い」ことを挙げて、“信用できない”と貶めてきました。無論これは意図的なもので、俗に言う“イチャモン”に過ぎないものです。
兵器（特に先端兵器）に「実戦経験が無い」のは当たり前で、戦後、欧米による“弱小国”への一方的な侵略戦争がほとんどで、大国間の戦争は皆無です。今日の「ウクライナ戦争」は唯一の例外と言えるかも知れませんが、ここでも戦闘機同士の「ドッグファイト」は起こっていません。
言うまでもなく、「ラファール」に“実戦経験は無いし、アメリカの主力機「F35」にしても、イスラエルがいわゆる「ゲリラ」や何の反撃もできない住民への攻撃に使われただけです。アメリカ最新鋭の「F-22」に至っては、一昨年（？）でしたか、中国の１万円もしない“迷子”の「気球」を撃ち落とすという“輝かしい戦果”を上げたくらいです。華々しい「ドッグファイト」は、トムクルーズあたりが演じる映画の中だけの出来事です。そこに今回の出来事が起こったのです！おそらく欧米西側軍事関係者は“下あごが外れる”くらいのショックを受けたことでしょう・・・
３、ところで、今回の戦闘も正確には「ドッグファイト」とは言えない面があります。互いの姿さえ見えない120キロメートルを隔てた地点からのミサイル発射と撃墜です。実はこの点こそが西側軍事筋をさらに驚かせているものです。その実、「ラファール」と「J-10C」に戦力上でそう大きな差はありません。むしろ「ラファール」の方が優れた面もあります。では何故これほどの差が出たのか？第4世代機の空中戦における新たな“様式”と言えます。単機同士の「ドッグファイト」は既に過去のものです。そしてその初めての実戦経験が今回の空戦です。皮肉なことに、この空戦で初めて、そして“唯一”実戦経験があるのが「中国機」だと言うことです。
念のために、以下は“ド素人”である私が各国の報道から得た“受け売り”の知識に過ぎないものです・・・
最初に「ラファール」をレーダーで捉え、照射したのは地上にある「紅旗9号地上システム」でした。地対空ミサイルを警戒した「ラファール」は当然この照射から逃れる為に旋回します。しかし、この「紅旗」は“おとり”で、ミサイルを発射せず、このデータ（数値）を「J-10C」の遙か後ろを飛ぶ「早期警戒機」に伝え、この「早期警戒機」が再びそのデータ（数値）を前方の「J-10C」に送ったのです。「J-10C」はレーダーを照射することなく、このデータ（数値）に基づいて空対空ミサイルを発射、虚を突かれた「ラファール」を見事に撃墜したというわけです。これを「データ（数値）共有システム」と言い、高度の総合通信技術を必要とするハイレベルな戦術だそうです。
ついでに言うと、ここで使われた中国の「紅旗9号地上システム」と「早期警戒機」、ミサイル（PL15）とも、「J-10C」と同じく、最新鋭のものではありません。先に述べた、「最先端AIチップ」を使わずに、これまで以上の機能を発揮する「ディープシーク」を開発した中国お得意の「湾道超車（＊道を変えて追い越す）」を体現するものと言えるでしょう。
４、欧米西側（特に日本）では、こうした兵器に限らず、中国が発表する経済データ（GDP等）に至るまで、自分たちにとって都合の悪い数値やデータを、何ら根拠を示すことなく、常に「信用できない」「ねつ造」ウンヌンと嘯きます。こうした「マスターベーション」や「自己陶酔」、「思考停止」に正直あまり興味はありませんが、“逆説的な意味”において一面“正しい？”かも知れません。本「ニュース」№16で詳しく述べたように、「韜光養晦（＊目立たぬように実力を隠す）」が中国政府の一貫した方針です（“でした”？）。文中で「空母キラー」「グアムキラー」と称される「東風26ミサイル」の例を挙げましたが、今回の出来事をはじめ、先に述べた「ディープシーク」や「第6世代戦闘機」、「宇宙関連」、「半導体」等など、多くの実例が目の前にあります。そればかりか、例えば「経済指標」に関しても、もし「アメリカ基準」で測ると、中国の「GDP」は発表より数段大きくなります。私の経験値として、中国が「10」を発表したとき、その実その先の「15」が準備され、一部は既に実現しているように思えます。
今回のことを経て、西側欧米の対中国戦略はその「基数」を変えて練り直すことになるでしょう。これまでアメリカ「覇権」の基本を支えてきた「制空権」に関して言えば、今回の空中戦や「第6世代戦闘機」の開発競争を例に挙げるまでもなく、これまでの「既成通念」を覆して、意外なことに中国は既に「質」でアメリカを凌駕し、残るは「量」の優位を確保するだけになっているかも知れません。それも大した時間は有しないことでしょう。
2025/5/13 墨面記